【佐竹義宣】先代や一門の介入により、関ケ原で動けなかった御家家事象

佐竹家内で過半数を確保できずに動けなかった佐竹義宣

この「戦国でSWOT」でも何度かと言及している戦国時代における持ち株比率と支配権の問題が、佐竹義宣が率いる佐竹家内にも起きておりました。

佐竹家は、源義光を源流に持つ源氏の名門で、室町時代に現在の茨城県でもある常陸の守護大名から、乱世を生き残り戦国大名に発展した数少ない大名でもあります。

他家と同様に、佐竹家も地域の豪族の連合体の盟主という立場であるため、完全に支配権を有している状態ではありませんでした。

そこで、父の義重から家督を継承した義宣は、新当主としての力を発揮するために、領国内での支配権の確立を進めていきます。

さらに、義宣は、親兄弟・親戚の介入もさせない独裁権の確立を目指していたようです。

従順でない豪族を征伐しながら、ある程度の支配権を確立するところまで漕ぎ付けましたが、関ヶ原の戦いのタイミングまでには、父や一門の発言力を削ぐ事ができませんでした。

関ヶ原の戦いでは、西軍にも東軍にも付かない中途半端な中立的な活動しかできずに、その後、家康によって、大幅な減封の上での現在の秋田県に転封されました。

なぜ、関ヶ原の戦いで動けなかったのかを考察してみたいと思います。

 

まず、常陸における佐竹家の支配権の確立を急ぐ

豊臣政権が九州を平定し西日本を支配化に置いて、徳川家や上杉家を従属させた頃、義宣が家督を継いだ佐竹家は、西から北条家の圧力を受け、北からは伊達政宗の侵略を受けている状況でした。

攻勢を強めつつある伊達家に手を焼いている義宣は、密かに豊臣政権と関係を築き、後の西軍になる石田三成や上杉景勝などと親交を結んで、苦しい状況の挽回を図ります。

豊臣政権による北条家討伐のための小田原征伐が起こると、伊達家との争いを放置し、1万余りの兵を率いて参陣した功績によって、常陸国と伊達家と争っていた南陸奥エリアの支配権を豊臣政権から認められました。

この頃から義宣は、石田三成や上杉景勝の影響を受けて、国内での佐竹家としての支配権だけではなく、当主による独裁権の確立を目指していたように感じます。

（すでに景勝は家督争いの後、自家内部の反対勢力などを処分して強固な上杉軍団を作り上げていました）

この段階での佐竹家の領地の持ち分の内訳は下記のようなものでした。

佐竹義宜と佐竹一門で約50％vs与力家来分で約50％と、過半数に達していない状況でした。

そこで、義宜は独裁権の前に、まず佐竹一門による支配権を強化するために、領内で佐竹家になびかない豪族たちの征伐を開始します。

多くの戦国大名と同じように、豪族たちを宴会などに呼び出して謀殺するような、かなり荒い手法も駆使したようですが、何とか1594年までには佐竹一門での支配権を確立させたようです。

義宣は、太閤検地を利用して、領地の振り分けを一斉に変更するなどの施策を行い、佐竹家一門として、支配権を確立する事に成功しました。

そして、新しい持ち株比率は下記のようになりました。

佐竹義宜や佐竹一門で約68％：与力家来で約32％という比率になった事で、佐竹一門での支配権は確立されました。

しかし、この割合には、まだ一つ問題が潜んでおりました。

 

佐竹義宣による当主としての独裁権の確立

父の義重と一門の義久、与力家来を合算すると、「義重+義久+与力家来＝53％」となり、過半数を超えてくる計算になるため、佐竹義宣は当主個人して、まだ独裁権を確立できていませんでした。

佐竹家は、義宣を当主としつつも、キャスティングボートを義重と義久に握られている状態でした。

しかし、この問題に取り組む前に、関ヶ原の戦いが起こってしまいました。

ここで石田三成や上杉景勝と親しい義宣は、西軍と歩調を合わせて行動しようとしますが、家康が天下を取ると読む義重たちの反対もあり、佐竹家は身動きが取れない状態になってしまいました。

これに似た事例は、島津家や鍋島家、毛利家などにも見られます。

結果として、西軍の敗北により、佐竹家は54万石から20万石への大幅な削減の上で、秋田へ転封される事になりました。

現代の事業承継での懸念点でも「前経営者からの干渉」「役員・従業員からの支持」もよく上げられます。

 

これを防ぐには、現経営者としては、最悪でも株式の過半数を確保しておく事だと思います。一番良いのは、2/3以上を確保する事です。

もし、関ヶ原の戦いで、佐竹家が上杉家と歩調を合わせて関東エリアで行動できていれば、その後の展開も違ったものになっていたかもしれません。

この苦い経験を踏まえて、義宣は敗戦後も改革を進めます。

秋田への転封による大幅な所領の削減を利用し、佐竹一門衆や譜代家臣の所領を削減して、独裁権の確立に成功します。

この後は、義宣を中心として、経歴や出身、年齢、家格を問わない能力主義による人事と採用などを行い、父や一門の影響を受けない領国運営を行い、逼迫した財政再建を進めていきました。

まとめ

最上家のように、古い豪族の連合体のままで、当主の発言権が弱かった結果、御家騒動を起こして改易になるケースは多かったと思います。

[blogcard url="https://mori-ads.com/swot-mogami/"]

佐竹義宜は、その弊害に気付いて、できるだけ早く処置しようしていた点では、この時代にしては先進的でした。

そして、戦国時代と同じように、現在の株の持ち株比率は、事業承継においては、非常に重要な問題です。

持ち株比率	支配権の内容
～10％	総会検査役選任請求権（1％）会計帳簿閲覧権（3％）会社解散請求権（10％）
1/3超	特別決議の否決
過半数	株主総会の普通決議 取締役の選任・解任、取締役・監査役の報酬の決定、利益処分案 (配当額など) の決定
2/3以上	株主総会の特別決議 定款変更、第三者割当増資 (株式譲渡制限会社の場合)、事業譲渡、合併、株式分割、株式交換
9/10以上	特別支配株主の株式等売渡請求

 

先代の経営者は、影響力や発言権を残しておきたいために、承継後も、株式を保有していたりする事が多いようですが、もし突然に死去した場合には、経営権を含めた相続問題に発展しますので、元気なうちに処置しておく事をお勧めします。

このような不安定な状況では、承継者の自由な事業展開を阻害し、モチベーションの低下を招く要因にもなりますので、前経営者には完全に譲る勇気が必要だと思います。

ちなみに、幕末においては、官軍派と幕軍派に分かれる意見の佐竹家内で、当主の義堯の裁断により官軍支持として戊辰戦争を戦い、戦後に賞典禄2万石を拝領しました。