【浅井長政】信長との同盟を破棄した浅井家の御家事情

同盟を破棄した浅井家の組織的な事情

現在の滋賀県長浜市を拠点としていた浅井長政は、織田信長の妹お市の方を妻とし、信長の京への上洛を支援するなど、良き同盟者でした。

浅井家は、北近江の豪族たちの旗頭的な存在だった祖父の浅井亮政の時代に、南近江の六角家と争うために、北で接する越前の朝倉家と同盟を結んだと言われています。

その後、父の浅井久政の時代には、六角家が強勢になり、従属する事になったようですが、嫡男の長政が、その能力によって、六角家との争いに打ち勝ち、再び戦国大名に返り咲きました。

浅井長政は、高い能力と、強力な家臣団を有しており、織田家との婚姻関係が加わった事で、御家は安泰と思われていました。

しかし、織田信長が朝倉家を攻撃した事を発端として、浅井長政は織田家との同盟を破棄して、信長包囲網へ参加をします。

一時的に、この信長包囲網は、織田家を窮地に落としいれる場面もありましたが、織田家の調略による切り崩しや、武田信玄の死などの不運も重なり、織田信長によって各個撃破され、浅井家も居城の小谷城もろとも殲滅させられました。

今回は、なぜ浅井長政が、わざわざ滅亡の道を選択したのかを含めて考察したいと思います。

有力な家臣の発言力が大きい浅井家

浅井家も、他の戦国大名と同様に、豪族による連合体のような組織体制でした。

このような組織の当主は、有力な豪族たちに推戴された盟主のようなものなので、強い権限を持っていません。

なので、当主が何か新しい政策を行おうとしても、有力な豪族たちが反対すると、その政策は実行できなくなります。

浅井家では、浅井三将に数えられる有力な家臣の赤尾清綱や、長政の教育係の遠藤直経たちによって、父の浅井久政は強制的に隠居させられて、若くて能力の高い浅井長政が次期当主として迎えられる事件がありました。

このように浅井家の家臣達は、自分たちが支えるに値しないと判断すれば、当主を替える事ができてしまうほど力を持っていたようです。

まるで、現代でもよく聞く、取締役たちによる社長解任のクーデターです。

イメージとしては、浅井家の取締役会にて、一部の取締役の多数派工作によって、現代表の浅井久政が解職され、新代表として浅井長政の選任されたと考えると分かりやすいかもしれません。

＜浅井家の経営陣＞

そして、新代表の浅井長政の主導の元で、新しい戦略として、織田信長と婚姻関係も合わせた同盟を結びました。

しかし、信長が朝倉家を攻撃すると、朝倉支持派の赤尾清綱たちが、今度は隠居していた久政を巻き込んで、信長との同盟破棄を迫りました。

長政は、父の久政の意見を取り入れる形で、同盟を破棄したようですが、この選択によって、信長に浅井家は滅亡させられます。

浅井家の方向性や運命は、当主ではなく、赤尾氏などの有力な家臣たちに意見に、大きく左右されています。

これは、あくまで浅井家は、北近江の旗頭というだけで、組織の最高権力者ではなかったからです。

浅井家の滅亡の原因は、久政や長政、赤尾氏などの個人に責任があるのではなく、当主に決定権がない組織構造に問題があったのではないかと思います。

当主の浅井長政に決定権が無い浅井家の構造

織田家のように中央集権化を目指しているような上意下達の組織体とは違って、浅井家は、自前の領地を持つ豪族たちが集まっている連合体で、その中の調停者またはリーダー格というレベルです。

豪族たちには、その領地の大きさや家格の高さの分だけ発言権があったと思われます。

しかも、戦国大名の多くは、自分の領地（蔵入地）をそれほど多くは保有していないため、動員できる兵力にも限りがあり、相対的に発言権も弱まります。

現代に置き換えると、株式会社浅井の株式は、浅井家だけでなく、傘下の豪族たちも保有しているような構造です。

有力家臣の赤尾氏は、浅井氏の居城の小谷城内に、自分の赤尾曲輪という居館を持つほどなので、その発言権の大きさは相当なものです。

こうして考えてみると、なぜ赤尾清綱たちの発言力が、大きいのかが分かりやすいのではないでしょうか。

なぜ、当主として、浅井久政の強制的な隠居や、織田家との同盟の破棄などを拒否できなかったのか。

それは、株豪族たちの多数派工作によっては、浅井家が北近江から追い出される可能性がある組織構造のため、浅井長政も赤尾たちの意見を飲まざるを得なかったと考えられます。

この構造を打破するには、過半数以上の株式を保有するための対応策をとる必要があります。

戦国時代なら、意に沿わない赤尾氏たちを討伐するなどの強硬的な手段を使うのが通常です。

実際、多くの戦国大名が、戦力低下の可能性が高いとしても、有力な家臣の討伐を行ったのは、当主の発言権や権力基盤を強化する目的が多かったと思われます。

浅井家の当主には、赤尾氏の討伐を断行できるまでの力が無かったのではないかと思われます。

まとめ

中小企業においても、経営者にとって、株式の保有割合は、非常に重要な課題でもあります。

浅井家のような、単独で過半数を有すものがいない株式の保有割合になると、経営が不安定になりかねません。

やはり、代表の発言権や決定権の源は、カリスマ性ではなく、純粋に株式の保有割合の多さによるものかと思います。

もし、浅井家や一門の直接支配地が大きく発言権がもっと強かったり、逆に赤尾氏などの家臣たちを完全に支配できていれば、史実とは違う結末になっていたかもしれません。

経営者は、融資がらみでの自社株式の新規発行や売却などの話を持ち掛けられる事もあるかと思いますが、株式の分散による決定権の低下には、家族への譲渡であったとしても注意をしておく必要があります。

ちなみに、昨今の課題でもある事業承継においても、先代の社長が、次期社長に代表権を渡さなかったり、または過半数に達する株式を渡さないなどの事例が多くみられます。

次期社長としては、決定権が弱くなり、さらに解職や解任の不安を抱えたままになり、逆に経営に対するモチベーションの維持が難しくなると思います。

理想としては、事業承継をすると決めたなら、なるべく早めに次期社長に過半数以上の株式の承継も行うべきかと思います。